国際エネルギー機関(IEA)

読み方: こくさいえねるぎーきかん
英語名: International Energy Agency
分類: 世界経済|国際機関

国際エネルギー機関は、「IEA」とも呼ばれ、エネルギーを安定的に確保・供給していくための国際機関(OECDの付属機関)をいいます。これは、エネルギー安全保障の確立を目的に、第一次石油危機直後の1974年にキッシンジャー米国務長官(当時)の提唱を受けて、OECD(経済協力開発機構)の枠内における機関として設立され、本部はフランス共和国のパリで、また加盟にあたっては「OECD加盟国」であり、かつ「備蓄基準(前年の1日当たり石油純輸入量の90日分)」を満たすことが要件となっています。

現在、IEAでは、エネルギー安全保障の確保(Energy Security)、環境保護(Environmental awareness)、経済成長(Economic development)、世界的なエンゲージメント(Engagement worldwide)の4つのEを共通目標に掲げてエネルギー政策全般をカバーし、また(1)石油・ガス供給途絶等の緊急時への準備・対応と市場の分析、(2)中長期の需給見通し、(3)エネルギー源多様化、(4)電力セキュリティ、(5)エネルギー技術・開発協力、(6)省エネルギーの研究・普及、(7)加盟国のエネルギー政策の相互審査、(8)非加盟国との協力などの活動に注力しています。

なお、IEAでは、エネルギーに関する調査や統計作成も行っており、その代表的なものには、「World Energy Outlook(中・長期にわたるエネルギー市場の予測)」や「Key World Energy Statistics(世界のエネルギー統計の概要)」などがあります。

国際エネルギー機関の参加国

OECD加盟国であって、かつ備蓄基準を満たすことが参加要件となっており、現在の加盟国は、豪州、オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、仏、独、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、伊、日本、ルクセンブルク、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、韓国、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国の29カ国となっています。

国際エネルギー機関の組織と意思決定機関

最高意志決定機関は、加盟国代表からなる「理事会(Governing Board:GB)」で、その下に各種委員会や作業部会が設置されています。また、定期的に閣僚理事会を開催し(原則として2年毎)、各種決定や勧告の採択を行っています。