プライベート・エクイティ・ファンド
| 英語： | Private Equity Fund |
|---|---|
| 分類： | ファンド |
プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）は、プライベート・エクイティ投資を行うファンドをいいます。
未公開株（上場株の非公開化を含む）の引受や取得などの投資活動を行うファンドの総称を指し、具体的には、投資先や投資手法などによって様々なジャンルに分けられ、MBOファンド、買収ファンド、再生ファンド、ベンチャーキャピタル、ターンアラウンドファンドなどと呼ばれるものがあります。
ここでは、オルタナティブ投資の一つである「プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）」について、簡単にまとめてみました。
目次：コンテンツ構成
PEファンドの仕組み
プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）は、未公開株等を取得し、中長期で投資先の成長や再生の支援を行うことを通じて企業価値を高め、最終的に株式公開や第三者譲渡などによりキャピタルゲインを得ることを目的とする投資ファンドで、以下のような仕組みとなっています。
1．資金の調達
機関投資家や事業会社、個人などの投資家から資金を募り、投資組合（ファンド）を組成する（他に借入を行うこともある）。
2．投資の実行
投資案件の発掘や調査、分析を行い、有望な先に投資を実行する（未公開株等を取得する）。
3．企業価値の向上
経営戦略の策定や役員の派遣などハンズオン支援を行い、中長期で企業価値を大きく向上させる。
4．投資の回収と分配
最終的に株式公開や第三者譲渡などで保有株式を売却し、投資資金を回収する。また、投資家に対しては、予め定められた分配方針に基づき、投資利益の分配を行う。
PEファンドの分類
プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）は、投資対象で大別した場合、以下の４つに分けられることが多いです。昨今では、その中で、バイアウトファンドが台頭しており、多数のファンドが存在しています。また、その他に、メザニンやグロースキャピタル、PIPEsなどの投資を行うファンドもあります。
ベンチャーキャピタル
主に創業・成長期の企業へ投資を行うファンド。ハイリスク・ハイリターンで、失敗するケースも非常に多いため、複数企業への分散投資の形式が取られる。主な回収方法は、株式公開（IPO）になるが、昨今では、第三者売却も活発に行われている。
バイアウトファンド
主に成熟期の企業へ投資を行うファンド。経営権を取得し、役員派遣や戦略策定などを通じ、中長期的な企業価値向上をサポート。昨今では、中堅中小企業の事業承継、大手企業グループから切出される大型カーブアウト、上場企業の非公開化など案件が多岐にわたる。主な回収方法は、IPOやM&Aなどになる。
再生ファンド
主に経営不振の企業や破綻寸前の企業へ投資を行うファンド。事業の方向転換による再生を目指すターンアラウンド、リストラ・ダウンサイジング等による再生を目指すワークアウトなどにより、事業再生を行う。主な回収方法は、M&Aなどになる。
ディストレストファンド
主に破綻した企業や破綻懸念のある企業へ投資を行うファンド。通常、超安値で買った株式や債券を転売したり、リストラ等を実施して企業価値を高めてから売却して、投資回収を行う。
PEファンドの運営会社
プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）の運営会社は、「プライベート・エクイティ・ファーム（PEファーム）」とも呼ばれ、通常、その収入源は「マネジメントフィー（運用手数料）」と「キャリードインタレスト（運用益の一部の成果報酬）」の２つからなります。
一般にPEファームは、少数精鋭のプロフェッショナルチームで構成され、投資対象（投資戦略）面で特化していることが多いです。また、その事業特性として、地域に根ざしたローカルビジネスであるため、PEファンドの成功は、ローカルチームの能力と適切なバリュエーションでの投資が大きなカギとなります。
日本のPEファンド業界
現在、日本のPEファンド業界は、以下のようなバックグラウンドの会社から構成されています。
・独立系
・金融機関系
・商社系
・事業会社系
・半官半民系
・地域特化系
・外資系 他
日本のPEファンド（PEファーム）
現在、日本で活躍する、有名なPEファンド（PEファーム）として、以下が挙げられます。
●外資系
・コールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）-世界最大
・カーライル・グループ（The Carlyle Group）
・ブラックストーン・グループ（The Blackstone Group）
・ベインキャピタル（Bain Capital）
・ペルミラ（Permira） 他
●国内系
・アドバンテッジパートナーズ
・ユニゾン・キャピタル
・エンデバー・ユナイテッド
・インテグラル
・ポラリス・キャピタル・グループ
・日本産業パートナーズ 他
