ブラックマンデー/暗黒の月曜日

英語名: Black Monday
分類: 国際情勢|金融危機

ブラックマンデーは、「暗黒の月曜日」とも呼ばれ、1987年10月19日(月)にアメリカ合衆国(米国)のニューヨーク株式市場で起きた、史上最大規模の株価の大暴落のことをいいます。(本名称は、大恐慌時の1929年10月24日(木)に起きた急落が「ブラックサーズデー(暗黒の木曜日)」と呼ばれたのに倣ってつけられたもの)

この日、ニューヨーク・ダウ(NYダウ)は、1日の取引で終値が前週末より508ドルも下落し、その下落率では、世界恐慌を引き起こした1929年10月24日のブラックサーズデーの12.8%を上回り、22.6%となりました。この株価暴落は、翌日、世界の株式市場へも波及し、ニューヨーク市場に次いで東京市場、ロンドン市場、フランクフルト市場などでも株価が暴落しました(翌日の東京市場の日経平均株価は3836円安となり、戦後最大の下落率14.9%を記録)。

一般にブラックマンデーの大暴落の要因としては、
・米国の財政赤字と貿易赤字が拡大傾向にあったこと
・1985年のプラザ合意以後のドル安(インフレ懸念)打開のために、ドルの金利が引き上げられる観測が広がっていたこと
・旧西ドイツの金利高め誘導を米財務長官が批判し、国際協調体制に綻びが見られたこと
・当時普及し始めていたコンピュータによるプログラム取引(売買)が、ある程度株価が下落すると損失を最小限にしようと自動的に売り注文を出すため、売りが売りを呼ぶ負の連鎖を引き起こしたこと
などが挙げられます。

最終的には、本危機は、主要国の金融当局による政策協調によって世界恐慌を招くことなく(実体経済への甚大な被害をもたらすことなく)終結し、また再発防止策としてサーキットブレーカー制度などの規制措置の導入にもつながりました。ちなみに、当時、金融緩和政策を取っていた日本は、世界同時株安の影響から一早く離脱し、その後の「バブル経済」へと突き進むことになりました。