キャッシュバーンレート

キャッシュバーンレート（Cash-burn rate）は、「キャッシュバーン」や「バーンレート」、「現金燃焼率」、「資金燃焼率」とも呼ばれ、企業の資金余力を測る尺度で、単位期間当たりに消費する現金を示す指標をいいます。

目次：コンテンツ構成

• キャッシュバーンレートの概要
• キャッシュバーンレートの種類
• キャッシュバーンレートの活用

キャッシュバーンレートの概要

キャッシュバーンレート（Cash-burn rate）は、現金（cash）を企業を走らせる燃料にたとえ、現金を燃焼（burn）させるペース（減り方）に注目するもので、単位期間当たりの支出から収入を差し引いて計算し、通常、月毎の金額で示されます。

また、手元資金をキャッシュバーンレートで割ると、あと何カ月で資金が底をつき、新たな資金調達が必要になるかが分かります。

例えば、ある企業において、1カ月当たりの支出が6,000万円、収入が5,000万円であった場合、1カ月当たりのキャッシュバーンレートは1,000万円になります。一方で、手元資金が1億円しかなかった場合、10カ月で新たな資金調達が必要になります。

キャッシュバーンレートの種類

キャッシュバーンレートには、「ネットバーンレート」と「グロスバーンレート」の二つがあり、通常は、「ネットバーンレート」の方が用いられます。

一般にネットバーンレートがプラスの場合は資金が目減りしていくのに対して、マイナスの場合は資金（内部留保）が増加していきます。また、ゼロの場合は、収入と支出が均衡することになります。

ネットバーンレート（Net burn rate）

「実質バーンレート」や「純現金燃焼率」とも呼ばれ、単位期間当たりの支出から収入を差し引いて計算し、具体的には、営業経費や人件費、商品開発費など企業が毎月決まって出費する「支出」から、毎月の営業活動等の「収入」を差し引いたものとなる。

グロスバーンレート（Gross burn rate）

「総バーンレート」や「総額現金燃焼率」とも呼ばれ、収入を考慮しないで、単位期間当たりの支出（合計出費）だけで計算する。

キャッシュバーンレートの活用

キャッシュバーンレートが注目されるようになったのは、1990年代半ばの米国のドットコムバブル以降で、当初は、ネットを使った電子商取引企業が急増し、それらの企業への投資尺度として使われました。

その後、対象範囲が拡大し、まだ黒字を計上していない新興企業に投資する場合に、その企業の資金余力を測る尺度として使われ、特に「月次で把握するキャッシュアウト」という意味合いになりました（その他に資金繰りの厳しい中小企業等でも使われる）。

現在、米国では、新興企業だけでなく、一般企業でも決算等で毎月の「キャッシュバーンレート」が公表されており、バーンレートが予想を上回れば、その企業は収支改善策を迫られることになります（多くの場合、改善策は人員削減となる）。