非ケインズ効果

非ケインズ効果は、不況の時に財政支出を減らしたり、増税をしたりすることで景気が良くなることをいいます。

不況時は財政支出や減税により有効需要を補うべきと主張した「ケインズ理論」とは逆の考え方で、1980年代後半からヨーロッパを中心に議論され、1990年のGiavazzi and Paganoによるデンマークとアイルランドに関するケーススタディ（実例）により広く知られるようになりました。

一般に非ケインズ効果では、人々は将来の予測に基づいて行動するとされることから、例えば、国の財政赤字が深刻な場合、財政支出や減税が将来の増税を逆に意識させ、消費を手控えさせる結果を招くとされます。