残存年限

残存年限は、「残存期間」や「残存年数」とも呼ばれ、債券の現時点での償還期日（償還日）までの残りの期間をいいます。また、本用語は、デリバティブやローン、リースなどでも、同様の「残りの期間」という意味で広く使われています。

目次：コンテンツ構成

• 残存年限の概要
• 残存年限の認識

残存年限の概要

残存年限は、簡単に言えば、既発債が償還されるまでの期間（年数）のことで、例えば、償還期間10年の長期国債の場合、3年経過すれば、残存年限は7年となります。

また、関連する用語として「平均残存年限」があり、金融機関やファンドなどが保有している、全ての債券の満期までの長さの平均をいいます。

残存年限の認識

債券は、残存年限が長いほど利回りは高くなりますが、その一方で金利情勢の変化によって、債券価格が大きく変動するというリスクもあります。そのため、債券投資にあたっては、残存年限や信用リスクなどから、利回りが十分に投資に見合うかをよく検討する必要があります。

なお、残存年限が既発債の利回りを計算する時に用いられるのに対して、新発債の利回りを計算する時には「償還期間」が用いられます。