利回り

利回りは、資産運用において、投資元本に対する収益の割合をいいます。これは、債券投資や株式投資、不動産投資などで使われる概念（用語）で、一定期間に得られた収益（利子・配当・賃料等）を元本（投資金額）で割り、通常は１年間の率（％）で表示された「年利回り（年換算したもの）」となっています。

目次：コンテンツ構成

• 利回りの概念について
• 債券投資の利回りについて
• 不動産投資の利回りについて

利回りの概念について

利回りとは、資産運用の際に使われる尺度で、投資した元本に対する収益の割合をいい、資金の貸借において主に使われる「金利」に相当する概念となっています。

また、利回りと関連した用語で、微妙に異なるものに「利率」がありますが、利率は元本に対する利息の割合のことをいい、通常は年換算した「年利率」となっています。

｜利回りの計算例

資産運用において、その水準（良し悪し）を判断する上で、利回りを計算することがあります。例えば、元本100万円を運用して、5年後の満期時に元利合計で110万円を受け取った場合、利回りは｛（10万円÷100万円）÷5年｝×100＝2.0％となります。

｜株式と投資信託の利回り

利回りは、投資指標の一つとして、株式では「配当利回り」が使われ、また投資信託では「分配金利回り」が使われます。

◎配当利回り（％）＝（１株当たり年間配当金÷株価）×100

◎分配金利回り（％）＝（年間分配金累計÷直近月末基準価額）×100（分配金は1万口あたり、税引前）

債券投資の利回りについて

債券投資で「利回り」と言った場合、通常は「最終利回り」を意味しますが、それ以外にも以下のようなものがあります。

｜最終利回り

最終利回りは、債券を購入して償還期限まで保有した場合の利回りで、債券の購入から償還までの間の受取利息と償還差損益の合計額が、投資元本に対して年何％になるのかを見るものとなっています。

｜応募者利回り

応募者利回りは、債券（新発債）を発行日に購入して償還期限まで保有した場合の利回りで、債券の購入から償還までの間の受取利息と償還差損益の合計額が、投資元本に対して年何％になるのかを見るものとなっています。

｜所有期間利回り

所有期間利回りは、債券を償還期限まで保有せず、途中で売却した場合の利回りで、保有期間中の利息収入（全ての受取利息）と売買損益の合計額が、投資元本に対して年何％になるのかを見るものとなっています。

｜直接利回り

直接利回りは、債券の投資金額に対して、１年間に支払われる利息収入（受取利息）の割合を表すもので、本来の投資収益率を示すものではないですが、機関投資家などが毎年の収入金額を重視する場合に活用します。

不動産投資の利回りについて

利回りは、不動産投資においては、投資額に対する賃料収入の割合をいいます。これには、「表面利回り」と「実質利回り」の二つがあり、通常、正確な投資対象（賃貸物件）の収益力は「実質利回り」で見ます。

一般に賃貸物件の投資判断をする際には、利回りを単純に比較するだけでなく、物件の立地条件や周辺環境、管理状況などを総合的に検討する必要があります。

｜表面利回り

表面利回りは、「グロス利回り」とも呼ばれ、賃貸物件の賃料収入（家賃収入や駐車場収入など）を投資額（物件価格）で割ったもので、おおまかな収益力を見る指標となっています。また、一棟の賃貸住宅の投資物件では、満室を前提とした「想定利回り」が表面利回りと同じ意味で使われます。

表面利回り（％）＝（賃料収入÷物件価格）×100

※表面利回りは賃貸物件の不動産広告などでも使われる。

｜実質利回り

実質利回りは、「ネット利回り」とも呼ばれ、賃貸物件の年間粗利益（実質賃料収入）を投資額（実質購入代金）で割ったもので、現実的な収益力を見る指標となっています。

実質利回り（％）＝（実質賃料収入÷実質購入資金）×100

・実質賃料収入＝賃料－（管理費＋固定資産税・都市計画税＋修繕積立金＋火災保険料等）
・実質購入代金＝購入資金＋印紙税＋登録免許税＋不動産取得税＋司法書士手数料等