リース

英語名: Lease、Leasing
分類: ノンバンク

リース(Lease)は、広義には、比較的長期間の賃貸借取引のことをいいます。これは、狭義(商取引)では、機械や設備などの特定物件の所有者たる貸手(リース会社)が、当該物件の借手(ユーザー)に対して、合意された期間において、それを使用収益する権利を与え、一方でユーザーは、合意された使用料をリース会社に支払う取引を指します。

ここでは、知っているようでいて、意外と知らない「リース」について、簡単にまとめてみました。

目次:コンテンツ構成

リースの概要

リースは、リース会社がユーザー(顧客)の希望する物件を購入し、顧客に長期間賃貸する取引をいい、通常、リース物件は中古・新品を問いませんが、多くの場合、新品をリース会社が顧客の代わりに購入した後に貸し出します。

また、レンタルとの概念の違いは、レンタルが不特定多数を対象とした短期のものをいうのに対し、リースは特定の顧客との長期のものをいうことが多いです。

リース取引の定義

リース取引とは、日本のリース税制では、資産の賃貸借(所有権が移転しない土地の賃貸借その他の政令で定めるものを除く)で、次に掲げる要件に該当するものをいいます。

◎賃貸借に係る契約が、賃貸借期間の中途において、その解除をすることができないものであること、または、これに準ずるものであること。

◎賃借人が、賃貸借に係る資産からもたらされる経済的な利益を実質的に享受することができ、かつ、資産の使用に伴って生ずる費用を実質的に負担すべきこととされているものであること。

リース取引の普及

リース取引では、物品の所有権はリース会社にありますが、ユーザー(顧客)は自分で購入した場合とほぼ同様に当該物件を使用することができるため、昨今では、世界中で設備投資などの有力な手段(手法)の一つとして広く普及しています(世界最大のリース市場は米国)。

ちなみに、近代的リースは米国で発展し、1952年に金融的意味合いの強いリースを主要業務とする総合リース会社(U.S.リーシング社)が世界で初めて米国で設立され、また1963年には日本初のリース会社が設立されました。

リースの種類

リースの種類には、中途解約不能でフルペイアウトのリースである「ファイナンスリース」と、ファイナンスリース以外のリースである「オペレーティングリース」の2つがあり、日本では、リース会社が単に「リース」と言った場合は、「ファイナンスリース」を意味することが多いです。

なお、リース会社がリース物件の保守や管理、修繕などを行うリースを「メインテナンスリース」と言いますが、会計基準上は、ファイナンスリースとオペレーティングリースのいずれかに分類されます。

ファイナンスリースについて

ファイナンスリースは、通常の賃貸借やレンタルなどのように、既に貸手(リース会社)が保有しているものから借手(ユーザー)が選んで借りるのではなく、ユーザーが選んだものをリース会社がユーザーに代わって購入し、貸与する取引(仕組み)をいいます。これは、リース契約上の諸条件に照らして、リース物件の所有権がユーザーに移転すると認められる「所有権移転ファイナンスリース」と、それ以外の「所有権移転外ファイナンスリース」に分類されます。

◎リース物件の対象は、コンピュータや通信機器、輸送設備、産業機械、工作機械、理化学器、医療機器、商業設備など、あらゆる分野にわたる。

◎借手(ユーザー)の希望する物件を、貸手(リース会社)が購入し、リース会社は該当物件を長期間ユーザーに貸与(リース)する。

◎ユーザーがリース期間中に支払うリース料で、物件の購入代金や金利、固定資産税、損害保険料等のコストを実質的にユーザーが負担する(フルペイアウト)。

◎原則として、リース期間中において、ユーザーは契約を解約することができない(解約不能:ノンキャンセラブル)。

◎物件の保守や修繕義務は、ユーザーが負担する。また、リース会社は、物件の瑕疵担保責任を負わない。

オペレーティングリースについて

オペレーティングリースは、中古市場が存在し、将来の中古市場で公正市場価格が見込まれる汎用物件に対して、貸手(リース会社)が将来の中古価値(残価)を負担することにより、借手(ユーザー)にリース期間中、有利なリース料で該当物件を使用させる仕組み(スキーム)をいいます。

◎リース物件の対象は、航空機や自動車、工作機械、建設機械、半導体製造設備、電子部品実装機などが代表例として挙げられる。

◎物件価格から残存価格を除いてリース料を算出するため、割安なリース料で物件の使用が可能である。

◎物件の使用計画に合わせた、自由なリース期間の設定が可能である(ファイナンスリースと比較して短期間のリースが可能)。

◎国際会計基準上のオフバランス処理が可能である。

◎リース期間終了後は、物件の使用状況に合わせ、2次リース・買取・物件返却のいずれかを選択することが可能である。