第二次オイルショック

第二次オイルショックは、「第2次石油危機」とも呼ばれ、1978-1979年のイラン革命に端を発する石油の供給危機をいいます。

1970年代に２度発生したオイルショック（石油危機）の第２回目で、当時、世界的な原油の供給逼迫と原油価格の高騰により、世界経済に大混乱を引き起こしました。

目次：コンテンツ構成

• 第二次オイルショックの概要
• 第二次オイルショックの影響（日本）

第二次オイルショックの概要

第二次オイルショックは、世界有数の産油国であるイランにおいて、1978年にシーア派のホメイニ師らを指導者として蜂起し、翌年の1979年に独裁政権のパフラヴィー王朝を倒してイスラム共和制を樹立した革命が起こったことにより、一時、イランでの原油生産が中断して産油量が減ったことで世界的に原油不足となりました。

さらに、この原油不足に加えて、1978年に石油輸出国機構（OPEC）による値上げ決定もあり、1978年から1980年にかけて原油価格が急騰し、世界の石油輸入国に経済的混乱を引き起こしました。その後、1979年1月に国王が亡命すると、その保護のもとにあった石油メジャーはイランから撤退を余儀なくされ、革命政権は石油の国有化を実現させました。

第二次オイルショックの影響（日本）

当時、日本は、イランから大量の原油を購入していたことから需給が逼迫しましたが、第一次オイルショックでの学習効果、省エネルギー政策の浸透、企業の合理化効果などによって、経済面では比較的軽微な影響で済むことができました。

なお、原油の値上げは、第一次オイルショックの頃ほど長引かず、またイランも原油販売を再開したことから、数年後には価格下落に転じました。