銘柄コード

銘柄コードは、証券コード協議会が独自に仕様を定めている証券コードをいいます。これは、大きく分けて、「株式銘柄コード（４桁＋１桁）」と「公社債銘柄コード（１桁＋４桁+＋４桁）」の二つがあります。

一般に株式や債券などの取引において、企業名の中には似たような名称があり、時として間違える可能性がありますが、企業名と銘柄コードを併用して使用することで注文ミスや受注ミスを少なくすることができます。

目次：コンテンツ構成

• 銘柄コードの種類
• 銘柄コードの割り振り
• 証券コード協議会について

銘柄コードの種類

銘柄コードは、「株式銘柄コード（４桁＋１桁）」と「公社債銘柄コード（１桁＋４桁+＋４桁）」の二つに大別されます。

株式銘柄コードについて

株式銘柄コードは、全ての公開企業（上場企業）に割り振られるもので、「発行体毎に付番される固有名コード４桁＋株券の種類毎に付番される予備コード１桁」で構成されます。通常、表示の際には、普通株は４桁の固有名コードのみを使用し、また新株や優先株などは予備コードを使用した５桁の表示となります。

公社債銘柄コードについて

公社債銘柄コードは、「予備コード１桁＋回記号コード４桁＋固有名コード４桁」で構成されます。通常、公開企業の上場債券等（外国債券と金融債を除く）に関しては、固有名コードは株式銘柄コードの固有名コードを共通して使用し、また予備コードは新株予約権付社債などについて使用します。

銘柄コードの割り振り

銘柄コードは、各銘柄を識別するために決められており、50音順ではなく、大まかな業種順に並べられています。

具体的には、前二桁は業種毎に割り振られていますが、昨今では、番号が不足しているため、新規上場企業には、必ずしも業種に対応した前二桁の番号が割り振られているとは限りません。（新規上場する銘柄については、業種に関係なく、2000～4000番台に割り振られることが多くなってきている）

なお、海外の取引所では、１字から４字のアルファベットからなるコード（ティッカーシンボル）が一般的です。

・1300番台：水産・農業
・1500番台：鉱業
・1700番台～1900番台：建設
・2000番台：食品
・3000番台：繊維・紙
・4000番台：化学・薬品
・5000番台：資源・素材
・6000番台：機械・電機
・7000番台：自動車・輸送機
・8000番台：金融・商業
・9000番台：運輸・通信・放送・ソフトウェア等

証券コード協議会について

証券コード協議会とは、公開企業等に付番される証券コードおよび業種を、公共性の観点から統一的な基準に基づいて設定することを目的に、全国の証券取引所および証券保管振替機構から組織されている協議会です。

現在、東京証券取引所が事務局を務め、日本におけるISINコードの付番機関に指定されています。