投資信託の購入は?

昨今、投資信託(ファンド)は、証券会社や銀行、投資信託委託会社、保険会社など様々な金融機関で販売されています。通常、ファンドを購入するにあたっては、取引する金融機関に投資信託口座を開設しておく必要があります。

ここでは、投資信託の購入について、簡単にまとめてみました。

目次:コンテンツ構成

投資信託の購入場所について

投資信託は、以下のような金融機関で気軽に購入することができますが、一方で商品内容や品揃え(取扱本数)は、金融機関によって大きく異なるので、最初に金融機関の選択がポイントになります。

・証券会社
・銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、JAバンク
・生命保険会社、損害保険会社
・投資信託会社 他

現在、投資信託の口座開設については、店頭やウェブ、郵送で行うことができ、店頭やウェブであれば即日で、また郵送であれば一週間ほどで完了します(金融機関によって口座開設の仕方や日数は異なる)。

その後は、購入資金を入金すれば、ファンドの購入が可能となります(当日扱いとなる受付時間に注意)。

※投資信託口座は、証券会社の場合は、株式や債券、投資信託などが取引できる「証券総合口座」であることが多い。また、銀行の場合は、預金口座とは別に、投資信託口座を開設する必要がある。

投資信託の購入フローについて

投資信託の購入フローは、金融機関や取引チャネルによって異なり、例えば、証券会社のネット取引では、以下のようになります。

1.証券総合口座に購入資金を入金する(入金)
2.ファンド検索などを行い、銘柄を選定する(銘柄決定)
3.注文画面で必要事項を入力し、発注する(注文発注)
4.国内ファンドの場合、翌営業日に画面に反映される(買付完了)

※銀行等では、投資信託口座の代金が預金口座から引き落とされる。

投資信託の購入チャンネルについて

現在、証券会社や銀行などでは、顧客の利便性を考えて、複数の購入チャンネルを用意しています(販売会社により異なる)。この中で、インターネット取引は、ファンドの検索機能や情報などが充実し、利便性がとても高いです。

・店頭(窓口):対面取引---店舗がある場合
・電話:コールセンター取引、支店との電話取引
・インターネット:パソコン取引、モバイル取引

投資信託の購入手数料について

投資信託の購入手数料は、損益面で一つのコストになるので、事前に確認するようにしましょう(商品や販売会社により異なる)。また、購入手数料が発生するファンドでは、最初にその分が引かれるので、損益面でマイナスのスタートになります。

・株式ファンドなどは、手数料が1~3%程度
・MMFや中国ファンドなどは、手数料なし
・ノーロードファンドは手数料なし(購入時は手数料0円)