投資信託の分類は？
資産運用において、投資信託（ファンド）は、他の金融商品と比べて、バラエティーに富んでいます。
現在、ファンドの分類の仕方にはいくつかありますが、一度その内容を大まかに理解しておけば、ファンドを検討する際に一つの参考になります。
ここでは、投資信託の分類について、簡単にまとめてみました。
目次：コンテンツ構成
設定された地域による分類
投資信託は、設定された地域によって分類することができます。
｜国内投資信託
日本の法律（投資信託及び投資法人に関する法律）に基づき、日本（国内）で設定された投資信託。
｜外国投資信託
外国の法律に基づき、外国（海外）で設定された投資信託。
組成される形態による分類
投資信託は、組成される形態によって分類することができます。
｜契約型投資信託
委託者（運用会社）と受託者（信託銀行等）が信託契約を結ぶことにより組成される投資信託。これは、さらに「委託者指図型投資信託」と「委託者非指図型投資信託」に分けられる。
｜会社型投資信託
投資を目的とする会社（投資法人）を設立し、投資家（投資主）がその投資証券を取得することで、投資法人からの収益の分配を受ける形態の投資信託。
投資対象による分類
投資信託は、投資対象によって分類することができます。
｜公社債投資信託
投資信託約款において、株式を一切組み入れない旨の記載がある投資信託。運用対象に株式を一切組み入れず、主に短期金融商品や債券で運用するもの。
｜株式投資信託
投資信託約款において、株式を組み入れることができる旨の記載がある投資信託。実際には、株式が組み入れられなくても、一部でも株式が組み入れられる可能性があるものは全て対象になる。
購入できる時期による分類
投資信託は、購入できる時期によって分類することができます。
｜単位型投資信託（ユニット型投信）
ファンドの購入が設定前の募集期間だけに限られ、設定後は、償還まで資金の途中追加ができない投資信託
・定時定形型投資信託
－同じ商品特性のものが毎月設定されるファンド
・スポット型投資信託
－その時々の投資家ニーズに合わせてタイムリーに設定されるファンド
｜追加型投資信託（オープン型投信）
当初募集された信託財産の上に、いつでも資金の追加設定を行い、１つのファンドとして運用するもので、運用開始後も購入できる投資信託。
投資信託協会が定める商品分類
現在、日本において、投資家に投資信託（ファンド）の投資対象などを簡潔に理解してもらうために、投資信託協会では、統一的なファンドの分類方法である「商品分類」を制定しています。
｜投資信託の商品分類
投資信託協会が制定した投資信託の商品分類は、以下のような区分によってファンドを分類しています。
・追加購入が可能か
－単位型、追加型
・投資対象地域による区分
－国内、海外、内外
・投資対象資産による区分
－株式、債券、不動産投信、その他資産、資産複合
・独立した区分
－MMF、MRF、ETF
・補足
－インデックス型、特殊型
｜投資信託の属性区分
投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」には、さらに詳細な投資信託の属性を示す「属性区分」も定められています。
・投資対象資産
－株式（一般、大型株、中小型株）
－債券（一般、公債、社債、その他債券、クレジット属性）
－不動産投信
－その他資産
－資産複合（資産配分固定型、資産配分変更型）
・決算頻度
－年（1回、2回、4回、6回、12回）、日々、その他
・投資対象地域
－グローバル、エマージング
－日本、北米、欧州、アジア、オセアニア
－中南米、アフリカ、中近東
・投資形態
－ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズ
・為替ヘッジ
－あり、なし
・対象インデックス
－日経225、TOPIX、その他
・特殊型
－ブル・ベア型、条件付運用型
－ロング・ショート型／絶対収益追及型
－その他
