ゴルフ会員権
ゴルフ会員権は、会員制ゴルフクラブ（ゴルフ場）のメンバー（会員）となり、その施設を利用できる権利をいいます。これは、一部を除き、株式のように、市場で時価で取引（売買）されており、また企業会計上は、金融商品として扱われます。
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ゴルフクラブの利用会員について
営利を目的とするゴルフクラブ（ゴルフ場）では、日々の経営を安定させるために、ゴルフ場を利用できる権利や対象の違いによって、以下のような会員タイプ（会員権）が用意されています（会員の種類は、ゴルフ場により異なる）。
・正会員
・平日会員、週日会員
・法人会員
・レディス会員（婦人）会員
・フレンド会員 他
一般にゴルフ場の会員になると、ビジターに比べて割安でプレーできる、メンバー優先枠の予約ができる、ゴルフ場主催のクラブ競技会に参加できる、１人でも予約可能で他のメンバーとラウンドできる、オフィシャルハンディキャップを取得できるといったメリットがあります。
一方で、会員には、年会費等を支払う義務や会則を守る義務などがあります。
ゴルフ会員権の種類について
ゴルフ会員権の種類には、預託金会員制（預託金型会員権）、株主会員制（株式型会員権）、社団法人会員制（社団法人型会員権）の三つがあり、日本のゴルフ場の大半は「預託金型会員権」となっています。
◎預託金型会員権と株式型会員権は、会員権市場で日々取引（売買）されており、需給動向等に応じて価格が変動する。
◎記名式会員権の場合、利用者が変わったら名義変更をする必要があり、その際には「名義書換料（ゴルフ場に支払う手数料）」が発生する。
預託金会員制
預託金会員制は、会員が一定の金銭をゴルフクラブに預託し、会員となる制度（日本で一番多い）。通常、預託金は一定期間据え置かれるが、退会する際には預託金の返還を請求することができる（ゴルフクラブが経営破綻した場合は、ほとんど戻ってこないことが多い）。
株主会員制
株主会員制は、入会時に株主として一定の金額を出資する制度（古いクラブに多い、株主として経営に参加できる所もあり）。クラブ解散時には、持株比率に応じて、残余財産を請求できる権利がある。
社団法人会員制
社団法人会員制は、営利を目的としないゴルフクラブの会員制度（名門と言われる由緒ある古いクラブで採用）。一部例外はあるが、基本的には会員権の譲渡は認められていない。
