為替相場はそのとき動いた！
外国為替取引において、「過去の大相場」を知ることは一つの参考になります。ここでは、外国為替市場の歴史において、為替相場が大きく動いた出来事をまとめてみました。
目次：コンテンツ構成
- 1971年8月：ニクソン・ショック
- 1978年11月：カーター・ショック
- 1985年9月：プラザ合意
- 1992年9月：欧州通貨危機
- 1994年：メキシコ通貨危機
- 1995年：七夕介入
- 1997年：アジア通貨危機
- 1998年：ロシア危機
- 1998年10月：LTCM破綻危機
- 2001年9月11日：米国同時多発テロ事件
- 2007年8月：BNPパリバショック
- 2008年10月24日：歴史的なクロス円の大暴落
1971年8月：ニクソン・ショック
1971年8月、ニクション・ショックで、金とドルの交換が停止され、これによって、1944年から続いたブレトンウッズ体制が一気に崩壊し、実質的なドルの切り下げが行われ、また円については「1ドル＝360円」の体制を離脱しました。
その後、世界的に混乱に陥った外国為替市場を安定化するため、同年12月にスミソニアン合意が成立し、スミソニアン体制によって再び固定相場制が試みられましたが、1973年にこれも崩壊し、主要国のほぼ全てが同年中に変動相場制へ移行することになりました。
1978年11月：カーター・ショック
1978年11月、米国のカーター政権下において、貿易収支の大幅な赤字進行やインフレ率の上昇などでドルが急落しました。
これに対応するため、協調介入の強化や公定歩合の引き上げなどを含めた「一連のドル防衛策」が実施されました。それを受けて、ドル／円は１日で10円以上もドル高・円安になり、その流れはしばらく続きました。
1985年9月：プラザ合意
1985年9月、プラザ合意では、低迷する米国経済を支援するため、ニューヨークのプラザホテルに集まったG5の要人が「対ドルでの自国通貨の切り上げ」を政治的に決定しました。
そして、協調介入でドル安誘導を行ったところ、ドル／円は24時間で約20円下落、またその後の約２年で、240円から120円まで円高が大きく進行しました。
1992年9月：欧州通貨危機
1992年9月、経済通貨同盟（EMU）の先行き不透明感やドイツの高金利政策維持により、投機筋によって、ドイツマルクが買われる一方で、英ポンドやイタリアリラなどの弱い通貨が売られました。
これによって、欧州為替相場メカニズム（ERM）は、5年9カ月ぶりに中心相場の再調整に追い込まれ、イギリスとイタリアがERMから離脱しました。
1994年：メキシコ通貨危機
1994年、メキシコにおいて、貿易赤字の累積や社会不安が表面化したことから、資本の海外逃避が一斉に始まり、その結果、変動相場制への移行と自国通貨の切り下げによってメキシコペソが大暴落する「メキシコ通貨危機」が発生しました。
この影響は、中南米諸国やアジア、ヨーロッパの一部まで波及しましたが、米国とIMFが緊急融資を決定したことで、危機は終息しました。
1995年：七夕介入
1995年、外国為替市場において、４月に史上最高の１ドル＝79円台をつけ、その後、行き過ぎた円高を阻止するために、7月7日に日米が協調介入を実施し、同時に日本が利下げを実施しました。
この年は、とにかく円高が一気に進み、日銀の市場介入が積極的に行われました。
1997年：アジア通貨危機
1997年、事実上、ドルペッグ制をとっていたタイバーツが市場の圧力でペッグ制を維持できなくなり、切り下げられて大暴落しました。
その影響は、アジア各国に波及し、急激な資本流出が起り、通貨の切り下げや通貨制度の変更に追い込まれる「アジア通貨危機」へと発展し、特にタイとインドネシアと韓国は、経済面で大きな打撃を受けました。
1998年：ロシア危機
ソ連崩壊後、市場経済化を進めたロシアは、インフレと財政赤字に悩み、さらにアジア通貨危機の余波も受けて、1998年に国債価格が暴落しました。
この暴落で、国債での資金調達が難しくなった政府は、危機打開のためにルーブル切り下げや対外債務の支払い凍結を発表しました。これによって、政治は混乱し、通貨・株・債券のトリプル安になる「ロシア危機」が発生しました。
1998年10月：LTCM破綻危機
1998年10月、米国の大手ヘッジファンドLTCMが破綻し、10月7日から8日にかけて、わずか48時間の間にドル/円が20円以上動いた（大暴落した）「LTCM破綻危機」が発生しました。
その要因として、膨大に積み上がった、円キャリートレードの損切りがあったと言われます。
2001年9月11日：米国同時多発テロ事件
2001年9月11日、米国で起こった同時多発テロで、ニューヨーク市場が大打撃を受け、一時マーケット機能が停止しました。これにより、世界の株価は全面安となり、また世界はテロを契機に、長期的な不況に突入しました。
なお、為替については、一時的に円高に振れたものの、２週間ほどで元のレベルに戻りました。
2007年8月：BNPパリバショック
2007年8月、サブプライムローンが原因と言われる、BNPパリバ傘下のファンド凍結のニュースがマーケットを駆け巡り、為替相場が混乱に陥る「パリバショック」が発生しました。
その影響で各通貨が暴落し、ドル円は約10円、ユーロ円は約15円、ポンド円は約20円、それぞれ1週間で下落しました。
2008年10月24日：歴史的なクロス円の大暴落
2008年10月24日、リーマン・ブラザーズの破綻から約1カ月余り経った頃、100年に1度とも言える歴史的なクロス円の大暴落が起こりました。
その要因として、世界的な信用不安により、行き場を無くした資金が消去法的（逃避的に）円に流れ、それまで残っていたロングが一気に巻き戻され、投売りに次ぐ投売りで、マーケットがクラッシュしました。
